フルリノベーションとは?費用相場や工事の流れ|リフォームとの違い

フルリノベーションとは、既存の建物を全面的に工事して付加価値を与えることを指し、建物の間取りや配管移動などの大規模な改修を行えるのが特徴です。住宅の設備や壁紙、フローリングなどを新しくしたいと考えている人の中には、フルリノベーションの費用相場やメリット・デメリットが気になる人もいるのではないでしょうか。

当記事では、一戸建てとマンションにおけるフルリノベーションの費用相場、メリット・デメリット、工事が完了するまでの流れを解説します。フルリノベーションやリフォームを考えている人は、ぜひ参考にしてください。

 

1.フルリノベーションとは?

中古物件などの既に存在する建物に対して、付加価値を与える工事をリノベーションと言います。また、フルリノベーションは建物全体をリノベーションすることを指し、建物の間取りや配管移動などの大規模な改修が可能です。

ここでは、フルリノベーションの特徴や費用相場について解説します。

 

1-1.リノベーション・リフォームとの違い

リノベーションに似た言葉にリフォームが挙げられます。リノベーションやリフォームなどの言葉は、建物に手を加える際の意図や目的の違いによって次のように解釈され、使い分けられています。

・リノベーション

一般的に、既存の住宅などに手を加え、デザインや家の機能を刷新する工事のことです。断熱性能を向上させたり、料理や読書など趣味に合わせた快適な空間に作り変えたり、さまざまなリノベーション実例があります。住む人の生活スタイルや好みに合う形で、建物をアップデートするのがリノベーションの特徴です。

・リフォーム

既存の建物に手を加える点でリノベーションと共通しますが、リフォームは一般的に「古くなった部分を修繕すること」が目的です。例えば、年季が入った壁紙やフローリングの張り替え工事、壊れたトイレやお風呂といった設備の取り替え工事などが挙げられます。

上記に対して、建物全体に手を加えるフルリノベーションは住宅の間取りごと作り替えることができるため、二世帯住宅化にも採用されます。建物を骨組みだけの状態まで解体して手を加える「スケルトンリノベーション」もフルリノベーションの一種です。

デザインや機能の刷新という点で自由度が高いため、最近ではスケルトンリノベーションをはじめ、フルリノベーションを選択する人が増えています。

 

1-2.フルリノベーションの費用相場

フルリノベーションの費用は、一戸建てとマンションなどの違いや工事内容によっても異なりますが、一般的な相場は下記の通りです。

  • 一戸建て:約700万~約1,700万円
  • マンション:約500万~約1,000万円

スケルトンリノベーションの場合、マンションでは約6万〜20万円/平米、一戸建てでは約10万〜75万円/坪が相場と言われています。マンションの場合は、1㎡あたりの定額制でフルリノベーションを提供している会社もあります。

フルリノベーション費用の内訳に含まれる主な項目は下記の通りです。

  • 設計手数料
  • 解体、撤去費用
  • 内装費用
  • 設備費用
  • 諸経費

上記の他に、補強工事の費用が必要な場合もあり、工事内容やプランによっても費用は変動します。

 

2.フルリノベーションのメリット・デメリット

ここでは、フルリノベーションのメリットとデメリットをそれぞれ3つ紹介します。フルリノベーションの具体的なメリットは、以下の通りです。

自由度の高い改修工事ができる
フルリノベーションは建物全体を改修するため、リビングや寝室などの間取りを自由に変更できる点も魅力です。スケルトンリノベーションでは、給水管などを移動させてキッチンやお風呂といった水回りの位置も変えられるため、個々に合う自由度の高い改修が可能です。
建て替えするより費用を抑えられる
フルリノベーションは、建物を解体して建て直すよりもコストを抑えられる傾向にあります。なるべく低コストで自由な家づくりを実現したい場合は、フルリノベーションを視野に入れるとよいでしょう。毎年支払う固定資産税も、一般的にフルリノベーション物件は新築物件よりも安くなります。
資産価値が下がりにくい
一戸建てやマンションの資産価値は、物件の築年数に比例して下がり、15〜20年経過して以降は横ばいで推移するのが基本です。しかし、資産価値が落ち着いた中古物件をフルリノベーションする場合は、価値が大幅に下がる心配がない点がメリットです。フルリノベーションによっておしゃれ度や暮らしやすさがアップデートされた住まいは、売却時の需要が高まることも期待できます。

フルリノベーションのデメリットは、以下の通りです。

建物の状態によっては構造の補修が必要になる
一見問題がないように見える中古物件でも、壁や天井を解体すると、耐震補強などの工事が追加で必要になるケースがあります。シロアリやカビの発生が判明した場合は、駆除や換気機能の向上といった対応も必要です。予算オーバーを防ぐため、施工者との打ち合わせでは、幅広い可能性を視野に入れて費用を確認しましょう。
工期が長く実際に住むまでに時間がかかる
フルリノベーションのような大胆な改修は、工事期間が長期化する場合がほとんどです。一般的には、数か月〜半年程度かかると言われており、時間に余裕をもって計画を立てる必要があります。現在住んでいる家をフルリノベーションする場合、工事中の仮住まいを用意する時間や費用が必要になる点にも注意しましょう。
自己資金が少ない場合、返済額が大きくなる
リノベーション費用には、一般の住宅ローンが適用されないため、リフォームローンを利用する必要があります。しかし、リフォームローンは住宅ローンよりも金利が高い傾向にあり、返済額が膨らみやすいのが特徴です。リフォームローンの借入額をなるべく抑えられるよう、予算決定や資金準備を計画的に行うことが大切です。

 

3.フルリノベーションの流れ

フルリノベーションは半年程度の長期に及ぶ場合もあるため、どのように進んでいくかの流れを把握しましょう。リノベーション工事が完了するまでの大まかな流れは、下記の通りです。

1 相談
まずは、リノベーションの内容について施工会社に相談します。伝える情報は、希望する部屋のイメージや設備に関わる性能、予算、理想とする部屋数などです。
2 現地調査
相談後は、物件・住宅周辺の現地調査が行われます。現地調査は、正確な費用を算出するために必須の工程です。
3 見積り
相談内容や現地調査の結果を基にリノベーションの計画が作成され、施工会社から見積りが提示されます。計画の立案に関する費用の有無は施工会社によって異なるため、事前に確認しましょう。
4 契約
見積りに問題がない場合は、施工会社との間で工事請負契約を結びます。リフォームローンを利用する場合は、契約前に金融機関へ仮審査(事前審査)を申し込みましょう。仮審査を通過し、工事請負契約を結んだ後、正式にローンの申込みができます。
5 設計
契約が終わったら、業者による本格的な設計が始まります。施工会社と複数回打ち合わせをしながら、希望する住宅のイメージを形にできるようリノベーションの計画を進めます。
6 着工
解体や設備の交換など、プランや設計に沿って工事が行われます。大規模な工事が伴うフルリノベーションでは現在の住宅から退去する必要があるため、工事期間中に住む仮住まいへの引越し作業を進めます。物件探しには時間がかかるので、解体工事が着工するおよそ2か月前に探し始めるのがおすすめです。
7 施工完了・引渡し
施工完了後、完成検査で問題がなければ引渡しという流れです。仮住まいを退去して元の住宅に引っ越します。

リノベーション内容によっては、建築確認申請手続きなどが必要になるケースもあります。着工前に必要な手続きを確認し、余裕をもってフルリノベーションを進めましょう。

 

3-1.フルリノベーションをするときのポイント

フルリノベーションを円滑に進め、自分や家族の理想を実現するためにも、次の3つのポイントを押さえましょう。

・改修目的の明確化

設計やプラン作りの段階では、考えるべきことや決定するべきことが多くあります。自分が何のために改修を行うのかリノベーションの目的を明確にして、迷った際の判断基準にするのが大切です。

・資金計画の作成

フルリノベーションなどの大規模工事では、リフォームローンを利用して支払いを行うケースが多くあります。ローンの選定や頭金をいくら用意するかなど、事前に検討する内容を洗い出し、資金計画を練りましょう。また、リフォームやリノベーション工事に助成を行っている自治体もあります。着工前に申請が必要なケースが多いため、早めに情報を集めて準備すると安心です。

・耐震基準のチェック

一戸建てで耐震工事を行う場合は、事前に耐震診断を利用して、どの程度の工事が必要か確認するのが大切です。診断費用も別途必要になるため、資金計画の際は忘れずに計上しましょう。

 

まとめ

リノベーションは既存の建物に対し付加価値を与える工事を指し、フルリノベーションは建物全体をリノベーションすることを言います。建物全体を改修するフルリノベーションでは、配管移動や住宅の間取りを作り替えられるのが特徴です。

フルリノベーションの費用相場は、一戸建てが約700万~約1,700万円、マンションの場合は約500万~約1,000万円であり、工事内容によっても異なります。フルリノベーションは建て替えよりも費用を抑えやすく、自由度の高い改修工事が期待できます。フルリノベーションを検討する際は、改修目的を明確にした上で資金計画を練りましょう。

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